8月14日の悲劇。散々避難勧告を受けたなか、増水した川の中州でキャンプをしていた13名が死亡。
1999年8月13日より玄倉川の中州でキャンプをしていた横浜市内の廃棄物処理会社に勤める男性社員ら、子ども6人を含む彼らの家族、さらに社員の婚約者・女友達を含む18人が、翌日の熱帯低気圧の大雨による増水によって流され、社員5名と妻2名、1歳から9歳の子ども4名、社員が連れてきた女性2名を含む計13名が死亡した事故。
家族らは、地元住民や消防所職員らから、散々避難を求められていたなか、キャンプを強行した上で起きた人災である。
「殴るぞ失せろ！」などと避難を拒否したが、川の増水で身動きが取れなくなると「早く助けろ！」と態度を一変させた。
事故の詳細
現場となった「玄倉川」について
事故現場より上流の玄倉川は急峻な地形をなしており、ユーシン渓谷と呼ばれている。
酒匂川水系に属する玄倉川は、標高1,673メートルの丹沢山地最高峰蛭ヶ岳、檜洞丸、塔ノ岳など急峻な山を水源とする。丹沢山地は、登山口が小田急電鉄沿線ということもあって登山者が多いが、湘南海岸など相模湾からの湿った暖かい空気を高い標高で引き受けることから、冬季を除いて降水量が多く、また地形的にもかなり険しい山地である。
地理的には、玄倉ダム付近から上流は特に渓谷となっており、ユーシン渓谷など難しい沢登りのコースが数多くあることでも登山者に知られている。
気象条件と地理条件を考慮すると、玄倉川は降雨量によっては急激に水位を増す可能性の高い渓谷である。玄倉ダムも渓谷を堰き止める形で建設されたものである。遭難現場は、砂防用に造られた立間堰堤上流の水流が湾曲する地点に広がった堆砂地で、河床幅は約100メートル、堰堤より2メートル高かった。冒頭に掲げられた遭難現場の写真からは傾斜の少ない地形がキャンプの適地にもみえるが、植生があまりない場所であることからもうかがえるように、豪雨の際は水没する地点である。
当時の気象状況
1999年の夏は、平年では日本の東海上の北緯30度付近にある太平洋高気圧の中心が40度付近にまで北上した。この結果、北日本・東日本は猛暑、四国や九州は曇りや雨模様が続く「東高西低」の気象となり、8月上旬の札幌での平均最高気温が那覇を上回るという異常気象だった。
また、通常では珍しい北緯20度以北での熱帯低気圧の発生が多数みられ、台風に発達するエネルギーは得られないものの、日本列島に頻繁に接近・上陸して不安定な天気をもたらした。
7月23日には長崎県諫早市で1時間に101ミリと当該観測地点における記録を更新する集中豪雨が観測され、市内全域に避難勧告が発令されるなど、各地で水害が生じていた。
この当該事故の原因となった大雨をもたらした熱帯低気圧も、8月13日に紀伊半島の南海上で発生したものである。この熱帯低気圧は、勢力は弱かったが濃い雨雲を伴っていた。さらにオホーツク海で発達した高気圧に押されて速度が遅くなったため、東北地方から九州地方にかけての各地に局地的豪雨をもたらした。
14日には関東南岸へ、さらに15日には本州を縦断して能登半島付近へと進んだが、特に雨雲が発達した関東地方では、ところにより1時間に30～50ミリの強い雨になった。
埼玉県秩父郡大滝村（現・秩父市）では13日の降り始めから14日夜までの雨量が420ミリを超えたほか、神奈川県津久井郡相模湖町（現・相模原市緑区）などでも300ミリを超えた。事故現場近くにある丹沢湖のアメダスには、事故前日13日の20時ごろから1時間あたり10ミリを超える大雨が断続的に降り続いていたことが記録されている。
増水が著しくなった8時までの総雨量は114ミリで、特に救助活動が開始された10時には、1時間に38ミリという土砂降りとなっていた。雨が上がるまでの累計雨量は、最終的には29時間で349ミリが記録されている。
ただし事故現場周辺は、上記のような地理的条件から恒常的に雨量の多い地点で、29時間で349ミリという値自体はとくに珍しいものでない。
なお、13日17時22分に毎日新聞が速報した気象情報は次のような内容だった。
気象庁が13日夕発表した大雨に関する情報によると、東海地方の沖合を移動中の熱帯低気圧の影響で、東日本各地や東北地方では、同日夜遅くにかけて局地的に1時間に50ミリ程度の激しい雨が降り、東北地方では14日にかけて大雨となるおそれがある。14日夕までに予想される雨量は、いずれも多いところで▽東北地方100 – 150ミリ▽関東・東海・北陸70 – 100ミリ。
キャンプ場の上流には玄倉川ダムがあり、ダムの管理職員がキャンプ場に駆け付け、行楽客らに対してハンドマイクで増水による危険性を伝え、警告による避難を促した。これによって大部分の行楽客はその指示に従って現場から退避したが、犠牲者となる13名を含む25名(当初)は居残った。
玄倉ダム
型式：重力式コンクリートダム
高さ：14.5メートル
長さ：30.5メートル
有効貯水容量：4万2,690立方メートル
目的：水力発電
管理・運用者：神奈川県企業局 利水電気部
このダムは、下流にある玄倉第一発電所（水力発電所）への発電用水を取水するために設けられている。河川法第44条1項におけるダムの基準「高さ15.0メートル以上」の規定より50センチ低いためダムとしては扱われず、堰として扱われる。また、この玄倉ダムは一般的に想像されるダムのように水を溜め込んで洪水を防ぐようなダムではなく、貯水容量がきわめて小規模な取水堰である。
このような小規模な発電用ダム・堰の場合、増水時には速やかなゲートの開放が要求される。洪水調節を目的に持つダムの場合は、あらかじめ雨季の前に貯水池の水位を下げ、洪水が起きても貯水池に水を蓄える機能を持っているが、玄倉ダムの場合は洪水調節機能を持たないばかりか、貯水池自体もきわめて容量が小さいため、洪水が起これば空の状態から数時間も待たずに満水となる。玄倉ダムにおいては貯水池への流入量が毎秒50立方メートルを超えた状態を「洪水」として放流を含めた操作を規定しているが、事故当時の流入量は毎秒100立方メートルであったとされ、流入量と貯水容量の比から満水までの時間を算出すると、仮に貯水池が空であったとしても約7分程度で満水となる計算となる。したがって、事故当時はこれより短い時間で満水になったことが推測される。
三保ダムと丹沢湖
事故当時、玄倉ダムの操作に対する疑問も呈されたが、仮にゲートを開けなければゲート上もしくはダム堤体上を洪水が越流する（堤体越流）が起こることは確実であり、これはダム自体が決壊する危険性がきわめて高くなる状態である。また、洪水時における洪水調整機能を持つダムの放水は特例操作を行うことと同義であり、ダム流入水量と放流水量が同量で、洪水調整機能を果たせていない深刻な状態である。
ダムの下流には大規模な多目的ダムである三保ダム（丹沢湖）があり、玄倉ダムが決壊した場合、三保ダムの堤体にも重大な影響を与える可能性がある。三保ダムは土砂・粘土・岩石で河川を堰き止めるロックフィルダムであるため、堤体越流に弱い。三保ダムは洪水調節機能を有するため貯水池である丹沢湖には余裕があったものの、万が一堤体越流が起こった場合、三保ダム決壊という最悪の結果につながっていた。仮に決壊となれば、下流の小田原市をはじめとする深刻な人的被害が想定され、管理者側はこうした危険を回避するため、玄倉ダムゲートを全開にしたとしている。
神奈川県警の要請によりダムの放流が一時的にストップしているが、同様の対応として1968年8月18日に岐阜県で発生した飛騨川バス転落事故で、要請を受けた中部電力が水力発電用取水堰であった上麻生ダム（飛騨川）の放流を断続的に停止したという前例がある。しかし、このときは本来のダム操作規定に沿ったものではなく、被害者捜索のために特例的に行われた措置である。
事故の経過
1999年8月13日、15時ごろに降水が始まる。
当時隆盛しつつあった「オートキャンプ・ブーム」に加え、ペルセウス座流星群の極大、さらにお盆休みの時期にあたり、遭難した横浜市内の一行を含め、玄倉川ではこの日、キャンプ指定地外の6か所に50張ほどのテントが張られていた。
15時20分、ダム管理職員が1回目の巡視を行い、ハンドマイクで行楽客に増水と水位上昇の危険性を警告し、退避を促したところ、大部分の行楽客はこの警告に従って水際から退避した。一方で、一行からの反応は冷ややかだった。
16時50分、神奈川県内全域に大雨洪水注意報が発表される。
19時00分、一行25人のうち4人は日帰り参加のため、幕営地を離れて帰宅した。
19時45分、雨足が激しくなり、事故現場の5キロ上流の玄倉ダムが放流予告のサイレンを鳴らす。
19時50分ごろ：ダム管理職員が2回目の巡視を行い、一行に直接、中洲から退避するよう勧告するが、拒否される。
20時6分、ダム管理事務所は「これ以上は危険」と判断し、警察官からも退去命令をしてもらうため、松田警察署に通報した。そして、20時20分、玄倉ダムが放流を開始。
21時10分、ダム管理職員と警察官が退避勧告を行う。中洲と岸辺の間の水流は勢いを増し、直接勧告することは不可能だった。一行のうち、比較的年齢の高い社員とその妻ら3名が指示に応じて中洲を離れ、自動車に退避する。ここで残ったのが犠牲者となった18名である。勧告に従ったメンバーらが一緒に退避するように呼び掛けたが、彼らは仲間の呼びかけにすら拒否する態度を見せ、キャンプを続行した。
彼らはダムの管理者や警察官らの避難勧告を鼻で笑い「殴るぞ！」「失せろ！」「オレたち楽しんでるんだよ！」「地元の人は臆病者」「見張りを置くから平気」「田舎の人たちは他人のプライバシーを侵すのが趣味ね」などと言い放った。
22時30分、警察が3度目の避難勧告を行った。だが彼らは依然としてこれを拒否。警察が 拡声器を用いて安否と人数を確認すると、上記の通り「平気だ」という反応だった。 警察官は、万が一の場合は後方の山に避難するよう告げて現場を離れた。
翌8月14日、5時35分、降雨はさらに激しさを増し、神奈川県全域に大雨洪水警報が発表された。
午前6時ごろ、前夜に撤収したメンバーが、わざわざ川を渡って中州のテントに残っている仲間に中洲から避難するよう呼びかけるが、彼らはこれを無視したため、再び避難した。この時、彼らが言っていた「見張りを置く」という措置はとられていなかった。まだ水流は膝下ぐらいの深さで、辛うじて渡渉可能な状況であり、非難の最後のチャンスであった。
6時35分、豪雨による増水にともない、貯水機能のない玄倉ダムは本格的に放流を開始。
7時30分、警察官が巡回し、テントまで2メートル付近まで近づく。幕営地点からの退避を呼びかけるが反応無し、警察官は現場から離れる。
8時4分、熱帯低気圧の接近で本格的な暴風雨となり、前夜に岸に避難した社員から消防に119番通報で救助要請が入る。
8時30分、すぐ下流の立間堰堤の水深が普段より85センチ高い1メートル程度となり、中州も水没する。膝越し以上の水位の渡渉は、通常の流れであってもザイルがないと大人でも危険であり、増水して急流となった現場は、自力での退避が不可能となった。既にテントは流され岸からの距離は80メートルほどになっており、中洲で野営した横浜市内の一行はパニック状態になった。
彼らは「ヘリを呼べ！」「早く助けろ！」「お前らの仕事だろ！」と声を荒げた。
9時7分、足柄上消防組合の本部から救助隊5人が通報を受けて現場に到着。渡渉による救助を試みるが、激しい水流のため断念する。リバー・レスキューの要員は配置されておらず、またお盆の土曜日で、組合本部は12人、2つの分署に各5人の当直体制だった。約20人に増えた時間は流失直前の11時半だった。一方、松田警察署も当直体制にあり、まず6人を送り、徐々に増員することとなった。
10時ごろ、レスキュー隊員11名のうち2名が断崖伝いに対岸に到着。放送局のテレビカメラも現地に到着し、取材を開始する。(本記事上部の動画がこの時の映像である)
10時10分、救助ヘリコプターの出動が要請されるが、熱帯低気圧による強風と、複雑な谷あいに低く垂れた濃雲のため二次災害が懸念され、却下された。なお、報道用のヘリコプターも当日は現場に近づけず、上空からの映像は皆無である。また、はしご車による救出も路肩が弱く安定が維持できないため不可能であり、ロープによる救出以外に方法はなかった。
10時30分ごろよりレスキュー隊が対岸に救命索発射銃で救助用リードロープの発射を試みるが、対岸の樹木に引っかかってしまった。15分後に再びロープが発射されるが、一射目のロープが絡まり、また水圧と流木に妨げられてメインロープが遭難者に届かなかった。
すでにテントは流され、3本のビーチパラソルの支柱を中心に、男性たちが上流側で踏ん張って水流をやわらげようとし、中央部に女性や子どもが寄り添って雨風を避け、下流側で乳幼児を抱いた男性が佇んでいる様子の映像がテレビで速報される。
11時ごろ、玄倉ダムが警察からの要請を受け放流中止。しかし玄倉ダムは発電用ダムで貯水能力に乏しいため、すぐに満水となり崩壊の危機に直面。やむなく崩壊防止のため5分で放流を再開。(理由は前述)
11時38分、水深が2メートル近くになる。水位は大人の胸の高さほどにまで達し、救援隊や報道関係者の見守る前で、11時40分に18人全員がまとめて濁流に流された。
1歳の甥（1歳男児）を抱いていた伯父がとっさに子どもを岸に向かって放り投げ、別グループのキャンプ客（東京都のとび職男性）が危険を顧みず救い上げる。この子どもの父親と姉を含む大人3名、子ども1名も対岸に流れ着く。
しかし、残りの13名はすぐ下流の立間堰堤から流れ落ち、そのまま行方不明となった。
12時14分、現地本部が設置される。数名が泳いでいるとの誤情報に応じ、下流の丹沢湖では大雨のもとでボートによる捜索が開始された。
17時、神奈川県知事は陸上自衛隊に災害派遣を要請。そして19時、丹沢湖で女性の2名の遺体を回収。
さらに翌日となる8月15日7時ごろ、警察、消防、自衛隊の救助チームが対岸に流れ着いて夜を過ごした4名（31歳男性と5歳の娘、31歳男性と29歳男性の兄弟）を発見、救助を開始した。
8時30分ごろ、救助チームが対岸の4名を救助。
同日午後、丹沢湖で2遺体発見。翌日より警察・消防・自衛隊は340人体制で捜索開始。(最終的には400人以上に膨れ上がった)また、地元住民の協力などにより総計12名の遺体が発見された。
大雨でダムまで流れ出した流木など浮遊物が多く、捜索は困難をきわめた。また、藤沢市消防局や横浜市消防局、小田原市消防本部、川崎市消防局などの水難救助隊や地元自治体も捜索活動に参加したほか、近隣住民も活動支援し、飲料水需要の確保を目的に建設された三保ダムでは捜索協力のため、丹沢湖貯水の大量放水を実施した。その後の天候次第では、小田原市などへの水道水供給に大きく影響した可能性があった。
1999年8月29日、自衛隊による捜索活動打ち切りの直前になって、最後まで行方不明だった1歳女児の遺体が発見される。これで13名全員の遺体が丹沢湖から収容された。
報道とその後
この水難事故で、河川が増水しキャンプ客が水に流される瞬間までの様子がテレビで中継されたため、世間に大きな衝撃を与えた。
本件事故のテレビでの報道では、一部のワイドショー番組は当初、遭難者たちが流される映像を繰り返し放映した。視聴者から寄せられた遭難者たちの行動に対する見解を読み上げるとともに、事故の経緯や遭難者たちの問題点および自己責任を指摘するといった内容の放送を行っていた。
しかし、結果的には死亡者が発生する事故となったことで、視聴者から事故の映像に関する放映の是非を問う指摘を受け、ワイドショー側が遭難者らが流される場面の放映を自粛する運びとなった。
救助や捜索に要した費用のうち、地元自治体である山北町が負担した額は4,800万円、神奈川県警察が要した費用は同日道志川で発生した別件の水難事故1件とあわせ、人件費のみで1億円となった。これらの費用はすべて公費負担されている。
この事故を契機に国土交通省では「危険が内在する河川の自然性を踏まえた河川利用及び安全確保のあり方に関する研究会」が開かれた。神奈川県をはじめとする各自治体においても同様の河川の利用と安全に関する議論が行われた。
より強い退去措置が取れなかったのかという反省とともに、救助チームの装備や訓練の不備を指摘する意見もあがった。事故発生時現場を管轄していた足柄上消防組合消防本部は、十分な救助体制をとれるような組織規模を有していなかった。
その後、1996年(平成8年)から協議が行われていた隣接の南足柄市消防本部との組織の統合が2000年(平成12年)4月1日になされ、足柄消防組合消防本部が発足。2013年には小田原市消防本部に統合された。
また、東京消防庁は都内で同様の事故が起きた場合に備えて、2004年(平成16年)に急流救助を専門とするスイフトウォーターレスキューを発隊させた。
この事故が発生するまで、気象庁は中心付近の最大風速が秒速17.2メートル以下の熱帯低気圧を「弱い熱帯低気圧」と呼び、また台風の強さを「弱い」「並の強さ」「強い」「非常に強い」「猛烈な」の5段階で、台風の大きさを「ごく小さい」「小型」「中型」「大型」「超大型」の5段階で表現していた。
だが、それまでの「弱い」「小型」といった表現では、予報を受ける側から見て「大した影響がない、小雨程度」と誤解される可能性があり、防災上好ましくないということになった。これを受けて気象庁は2000年6月1日より気象情報の発表に際し、「弱い熱帯低気圧」を単に「熱帯低気圧」と変え、台風の強さの「弱い」「並の強さ」、台風の大きさの「ごく小さい」「小型」「中型」の表現を廃止するなどの措置をとっている。
